オフィスレイアウトの
設計基準と
通路幅などの寸法計画
#オフィスレイアウト #働き方改革 #感染症対策 #社内コミュニケーションの活性化
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従業員の働きやすさを考えたオフィスのレイアウトは、作業効率やオフィスの雰囲気に大きな影響を与えます。
オフィス新設や配置替えを考える際には、まずレイアウトが従業員にもたらす影響について理解しておきましょう。
就業中、1日の大半の時間を過ごすオフィスが快適かどうかによって、業務の生産性が大きく変わります。
綺麗で機能性の高いオフィスは従業員の満足度が上がり、作業効率も向上するでしょう。
また、配置や寸法などがしっかり計画されたオフィスは、従業員の集中力をも高めます。
快適なオフィスづくりによって、従業員から新たなアイデアも生まれやすくなるでしょう。
コミュニケーションの活性化は、業務効率や生産性をはじめ、離職率にも関わる重要なポイントです。
働き方改革や感染症対策の一環としてテレワーク化が進み、社内のコミュニケーション不足を危惧する企業も増えています。
デスクのレイアウトを工夫して、従業員が活発にコミュニケーションが取れる配置にしたり、共用ペースを設けたりすれば、コミュニケーションの活性化につながります。
社内のコミュニケーション円滑化は、伝達ミスの防止や業務連携、新しいアイデアの創出に大きく寄与するでしょう。
また、チームワークを高めて離職を抑止するためにも役立ちます。
業務フローに沿って導線を最適化した機能的なオフィスレイアウトは、従業員がストレスなくスムーズに業務をこなすために役立ちます。
また、リフレッシュスペースを設けることで、従業員の満足度向上も期待できるでしょう。
なかには、リフレッシュスペースをカフェのような仕様にしたり、ジムスペースやゲームスペースを設けたりする企業もあります。
仮眠スペースを用意し、仮眠(パワーナップ)を導入することで、業務効率改善を促す企業も増えています。
従業員の満足度やモチベーションは、業務のスピードや質に直結するため、業務に直結しないスペースについても積極的に検討すると良いでしょう。
オフィスづくりには守らなければいけない法律があります。
つまり法的な基準を遵守した上で、レイアウトを検討しなければいけないのです。
オフィスづくりに大きく関わる法律は、以下の3つです。
たとえば、従業員同士がすれ違うことができないほど狭い通路は、業務効率だけでなく、火災が起きた際の避難にも大きな影響を与えることから、基準違反となってしまいます。
法律で定められた基準を抑えながら、オフィスレイアウトの設計を進めましょう。
ゾーニング計画とは執務スペースや会議室、休憩室など、オフィスの機能をどこに配置するか検討する計画のことです。
ゾーニング計画は効率的に人が出入りできることと、セキュリティ対策ができていることが重要です。
ゾーニング計画の例には、以下が挙げられます。
効率とセキュリティに配慮したゾーニング計画を立てることが重要です。
壁のないオープンな執務スペースを導入する企業も増えていますが、外部の人が出入りしやすくなると情報漏洩の恐れがあるため、注意しなくてはなりません。
また、建築基準法では、片側にのみ部屋がある廊下の幅は1,200cm以上、両側に部屋がある廊下幅は1,600㎝以上を確保することが定められています。
このような法的な基準に則るため、オフィスの面積からゾーニングについて計画するのも1つの方法です。
1人あたりのワークスペースに必要な面積や、デスクのレイアウトと合わせてゾーニング計画を立てるのも大切なポイントです。
デスクのサイズにもよりますが、可動域を加算すると、一人あたり約2㎡の面積を設けるのが目安と言われています。
ただし「労働安全衛生規則」によると、オフィスのフロアにおける従業員一人あたりのワークスペースの面積は、10㎥以上必要と定められています。
(※設備の占める容積および床面から4メートルを超える高さにある空間を除く)
一般的なオフィスの天井の高さを2.5mとした場合、面積に置き換えると従業員一人のワークスペースは4㎡以上確保する必要があると言えます。
デスクの配置によってワークスペースをコンパクトにまとめることもできますが、定められた基準を満たした上でゾーニング計画やレイアウトデザインを検討する必要があります。
ワークスペースの面積や通路幅、キャビネット間の幅など、寸法計画を土台として考えることで、オフィス内の配置やデザインがスムーズに決定します。
寸法計画は、従業員がストレスなく集中して業務に取り組むためだけでなく、職場の安全を確保するために重要な役割を担います。
目安とする寸法は次を参考にしてみてください。
メイン通路(避難経路)幅 | 1,600mm |
---|---|
メイン通路(避難経路)幅 | 900mm |
座席と壁の間の幅(座席の後ろが通路ではない) | 900mm |
座席と壁の間の幅(座席の後ろが通路) | 1,600mm |
座席と座席の間の通路幅 | 1,600mm |
収納庫と座席の間の通路幅 | 1,500mm |
導線計画とは、人の動きを想定し、スムーズに動けるようにするための計画を指します。
導線計画の例には、以下が挙げられます。
すべての従業員に快適な導線を設けるのは簡単ではありません。
客観的な視点で、業務フローや従業員の動きを把握した上で計画を行いましょう。
また、従業員の健康面や従業員同士のコミュニケーション活性化の観点から、あえてオフィスを回遊できる導線にしているケースもあります。
オフィスの大部分を占めるのが執務スペースです。
デスクのレイアウトにはさまざまな種類がありますが、それぞれにメリットやデメリットがあります。
業務内容や社風に合ったレイアウトの導入を検討しましょう。
対面式レイアウトは、デスク同士が向き合っているスタンダードなレイアウトです。
チームごとに島になって分かれているのが一般的で、アイランド式レイアウトとも呼ばれます。
対面式レイアウトは席位置が固定となるため、部署の位置や誰がどの席にいるのか把握しやすいメリットがあります。
部署が細かく分かれているケースや、部署によって取り扱う書類が違う際に適したレイアウトです。
チーム同士でコミュニケーションが取りやすい反面、ほかの部署とのコミュニケーションが取りにくいため、部署ごとに孤立しやすいというデメリットもあります。
対面式レイアウトを採用するときは、部署同士のコミュニケーション促進を加味したオフィスづくりがポイントになります。
リンク式レイアウトはアメーバ状に連結したデスクで、対面式と異なり、3つ以上のデスクを向かい合わせて円状のワークスペースを作ることができます。
複数の従業員が向かい合って作業できるため、コミュニケーションを取りやすいのが大きなメリットです。
従業員同士が活発にコミュニケーションを取ることで、新しいアイデアが生まれたり、業務報告をスムーズに行ったりすることができます。
一方で、デスクの台数が増えるほど広いスペースが必要になり、デスク間の中央部分にデッドスペースが生まれてしまいます。
中央に台形のデスクを設置してフリースペースにすると、デッドスペースを有効活用できるでしょう。
背面型レイアウトは、背中合わせにデスクを設置するレイアウトで、コールセンターやWEB制作などクリエイティブなオフィスで採用されるケースが多いです。
ほとんどの場合、壁が正面になるように配置されるため、気が散らずに作業に集中しやすいというメリットがあります。
また、従業員同士の距離が近いため、密にコミュニケーションを取りながら、円滑に仕事を進められるでしょう。
ただし、コミュニケーションを取る相手が固定されやすいというデメリットもあります。
テレワーク化が進んでから普及したビジネスチャットを取り入れると、オフィス全体でコミュニケーションが取りやすくなるでしょう。
フリーアドレス型レイアウトは、席を固定せずにオフィスのなかにある座席を従業員が選んで業務を行います。
その日の気分や業務内容によって、どの席で業務を行うか、誰と業務を行うか選択できるため、集中力や業務効率がアップするというメリットがあります。
また、固定席がないため、書類や個人の私物が溜まる心配がなく、常にスッキリと整然としたオフィスを保てるでしょう。
ただし、資料や書類を席に残すことができないため、セキュリティ管理に力を入れる必要があります。
テレワーク化が進み、導入する企業が増えたクラウドツールを使い、ペーパーレスを目指すなど、セキュリティを強化しながら柔軟に働ける方法を検討しましょう。
細部まで考えてレイアウト設計されたオフィスは、従業員が快適に働きやすいため、生産性向上やストレス軽減効果が期待できます。
業種や従業員の数によって、最適なレイアウトは違うので、従業員の働き方や業務内容、導線を考慮した上でレイアウト設計を立てましょう。
また、オフィスには安全な労働環境を確保するための法律が適用されます。
デスクの配置やワークスペース、通路の確保など、さまざまな基準を遵守し、オフィスレイアウトを検討してみてください。