従業員の働きやすさを考えたオフィスのレイアウトは、作業効率やオフィスの雰囲気に大きな影響を与えます。
オフィス新設や配置替えを考える際には、まずレイアウトが従業員にもたらす影響について理解しておきましょう。

業務の生産性向上

就業中、1日の大半の時間を過ごすオフィスが快適かどうかによって、業務の生産性が大きく変わります。
綺麗で機能性の高いオフィスは従業員の満足度が上がり、作業効率も向上するでしょう。

また、配置や寸法などがしっかり計画されたオフィスは、従業員の集中力をも高めます。

快適なオフィスづくりによって、従業員から新たなアイデアも生まれやすくなるでしょう。

社内コミュニケーションの活性化

コミュニケーションの活性化は、業務効率や生産性をはじめ、離職率にも関わる重要なポイントです。
働き方改革や感染症対策の一環としてテレワーク化が進み、社内のコミュニケーション不足を危惧する企業も増えています。

デスクのレイアウトを工夫して、従業員が活発にコミュニケーションが取れる配置にしたり、共用ペースを設けたりすれば、コミュニケーションの活性化につながります。

社内のコミュニケーション円滑化は、伝達ミスの防止や業務連携、新しいアイデアの創出に大きく寄与するでしょう。

また、チームワークを高めて離職を抑止するためにも役立ちます。

職場の機能性や満足度の向上

業務フローに沿って導線を最適化した機能的なオフィスレイアウトは、従業員がストレスなくスムーズに業務をこなすために役立ちます。
また、リフレッシュスペースを設けることで、従業員の満足度向上も期待できるでしょう。

なかには、リフレッシュスペースをカフェのような仕様にしたり、ジムスペースやゲームスペースを設けたりする企業もあります。

仮眠スペースを用意し、仮眠（パワーナップ）を導入することで、業務効率改善を促す企業も増えています。
従業員の満足度やモチベーションは、業務のスピードや質に直結するため、業務に直結しないスペースについても積極的に検討すると良いでしょう。

オフィスづくりには守らなければいけない法律があります。
つまり法的な基準を遵守した上で、レイアウトを検討しなければいけないのです。

オフィスづくりに大きく関わる法律は、以下の3つです。

たとえば、従業員同士がすれ違うことができないほど狭い通路は、業務効率だけでなく、火災が起きた際の避難にも大きな影響を与えることから、基準違反となってしまいます。

法律で定められた基準を抑えながら、オフィスレイアウトの設計を進めましょう。

ゾーニング計画

ゾーニング計画とは執務スペースや会議室、休憩室など、オフィスの機能をどこに配置するか検討する計画のことです。

ゾーニング計画は効率的に人が出入りできることと、セキュリティ対策ができていることが重要です。
ゾーニング計画の例には、以下が挙げられます。

効率とセキュリティに配慮したゾーニング計画を立てることが重要です。

壁のないオープンな執務スペースを導入する企業も増えていますが、外部の人が出入りしやすくなると情報漏洩の恐れがあるため、注意しなくてはなりません。
また、建築基準法では、片側にのみ部屋がある廊下の幅は1,200cm以上、両側に部屋がある廊下幅は1,600㎝以上を確保することが定められています。

このような法的な基準に則るため、オフィスの面積からゾーニングについて計画するのも1つの方法です。

デスクの運用方法とあわせて検討する

1人あたりのワークスペースに必要な面積や、デスクのレイアウトと合わせてゾーニング計画を立てるのも大切なポイントです。

デスクのサイズにもよりますが、可動域を加算すると、一人あたり約2㎡の面積を設けるのが目安と言われています。

ただし「労働安全衛生規則」によると、オフィスのフロアにおける従業員一人あたりのワークスペースの面積は、10㎥以上必要と定められています。
（※設備の占める容積および床面から4メートルを超える高さにある空間を除く）

一般的なオフィスの天井の高さを2.5mとした場合、面積に置き換えると従業員一人のワークスペースは4㎡以上確保する必要があると言えます。

デスクの配置によってワークスペースをコンパクトにまとめることもできますが、定められた基準を満たした上でゾーニング計画やレイアウトデザインを検討する必要があります。

寸法計画

ワークスペースの面積や通路幅、キャビネット間の幅など、寸法計画を土台として考えることで、オフィス内の配置やデザインがスムーズに決定します。
寸法計画は、従業員がストレスなく集中して業務に取り組むためだけでなく、職場の安全を確保するために重要な役割を担います。

目安とする寸法は次を参考にしてみてください。

導線計画

導線計画とは、人の動きを想定し、スムーズに動けるようにするための計画を指します。
導線計画の例には、以下が挙げられます。

すべての従業員に快適な導線を設けるのは簡単ではありません。
客観的な視点で、業務フローや従業員の動きを把握した上で計画を行いましょう。

また、従業員の健康面や従業員同士のコミュニケーション活性化の観点から、あえてオフィスを回遊できる導線にしているケースもあります。