シリーズ全体で継承されている、全面ガラスのスタイリッシュな外観、
ブラックを基調とした特徴的なデザインは、外堀通り沿いに独自の存在感を示し、
ビジネスをリードする企業のイメージを高めます。
階 | 貸室面積(坪) | 天井高 |
---|---|---|
9F | 432.56㎡(130.84坪) | 2.80m |
8F | 433.49㎡(131.13坪) | 2.80m |
7F | 433.49㎡(131.13坪) | 2.80m |
6F | 433.49㎡(131.13坪) | 2.80m |
5F | 433.49㎡(131.13坪) | 2.80m |
4F | 433.49㎡(131.13坪) | 2.80m |
3F | 433.38㎡(131.09坪) | 2.80m |
2F | 424.20㎡(128.32坪) | 2.80m |
1F | エントランスホール | 3.20 ~ 3.50m |
総貸床面積 : 3,457.59㎡(約1,045.9坪)
スタイリッシュかつ重厚さを感じる洗練のエントランス。
PMO独自のアロマが香り、訪れる方をやさしく迎え入れます。
※キャプションあれば
約27mのワイドスパンと全面ガラスにより、明るく開放的な貸室空間をご用意。
高さ2.8mの大型窓から外光を取り入れることができる明るく開放的なオフィス。
また、グリッド式のシステム天井の採用で無駄のないフレキシブルなレイアウトを可能にします。
6分割されたゾーンごとに運転・停止、冷暖房の切替、温度設定が可能です。
夜間や休日など、多様なシーンで経済的に使用できるため、快適性と省エネ効果を両立させます。
立地条件を活かして、屋上に東京ドーム方面を望める開放的なワーキングテラスを設置。
季節の良い時は貸室以外にも働く場所としてお使いいただける他、開放的な眺望をお楽しみいただけます。
約64㎡のワーキングテラスには、1人掛け〜4人掛けまで大小様々な席をご用意。
ご利用シーンに応じて使い分けることができ、入居テナントのABW(アクティビティ・ベースド・ワーキング)を促進します。
リフレッシュスペースとしてお使いいただける他、気分を変えてお仕事をしたい時にも活用いただけます。
※椅子、冷蔵庫等の家具は付属しません。
毎日使うトイレには落ち着きのあるしつらえと小物入れを採用。
女性トイレには、ゆっくりと身だしなみを整えられるパウダーコーナーをご用意しました。
各階のエレベーターホールは、落ち着いた雰囲気の仕上げとしました。
事務室扉付近には受付機置場をご用意。見た目だけでなく、貸室を効率的に使えるよう工夫を凝らしています。
「PMO水道橋」では、オフィスワーカーの安全を守るのはもちろん、大切な企業資産や顧客情報の保護に配慮した、
24時間365日安心して働ける厳重なセキュリティを構築しています。また、企業のニーズに合わせてセキュリティレベルの選択が可能です。
開館時間外は、メインエントランス・通用口ともに施錠。
1Fエレベーターホール前にICカードリーダーを設置。来客時は、貸室内のコントローラー端末で映像確認・開錠が可能。
各フロアの最終退館者がビルを退館した時点で、自動的にエレベーターはそのフロアに不停止となります。
貸室入口にICカードリーダー設置。
万一の侵入者に備えて防犯センサーを設置。
一般社団法人公共建築協会が定めるⅠ類構造体に準じた構造体を採用しています。
このⅠ類構造体とは、大地震動後、構造体の補修をすることなく建築物を使用できることを目標とした建物となります。
「PMO水道橋」では、災害時・停電時の予備電力を確保するために、2回線受電方式を採用。
電力の安定供給に取り組むことで、企業の事業継続性に大きく配慮したビジネス環境を整えています。
「PMO水道橋」の躯体システムには、鋼管内にコンクリートを充填した柱を使用する「CFT造」を採用しています。従来の鉄骨造に比べ耐震性能に優れ、信頼度の高いオフィスビルとして機能します。
災害などの非常時に役立つ災害用備品などを標準装備。いざという時にも安心できる環境を整えています。
※共用部分で保管をしています。発電機は屋外での利用に限ります。
BELS(ベルス)とは、建築物省エネルギー性能表示制度のことで、建築物において、省エネ性能を第三者評価機関が評価し認定する制度です。
日本政策投資銀行(DBJ)が、環境・社会への配慮が優れた不動産に認証する「DBJ Green Building認証」において、十分な「環境・社会への配慮」がなされたビルとして認証を取得する予定です。
CASBEEウェルネスオフィスとは、建物利用者の健康性、快適性の維持、増進を支援する建物の仕様、性能、取組みを評価するものです。建物内で執務するワーカーの健康性、快適性に直接的に影響を与える要素だけでなく、知的生産性の向上に資する利便性や建築物の安全・安心に関する性能についても評価の対象となります。