「テレワーク時代」だからこそ必要なオフィス
「テレワーク時代」だからこそ変わらなければならないオフィス

緊急事態宣言は解除されましたが、テレワークを継続されている企業も多いのではないでしょうか。テレワークが加速する中、経営者の一部では「オフィス不要論」を唱える企業も出現しています。しかしながら今後は、「オフィス」、「サテライト型シェアオフィス」、そして「自宅」を上手に使い分けることが、企業にとって重要だと私たちは考えています。

前回は、テレワークが加速する中で「不要論」さえ唱えられる『オフィス』について、その意義とあるべき環境についてお話ししました。
在宅勤務下でさまざまな方が気づかれたように、住宅とはそもそも「働く場」として商品設計されていないことの方が多いこと。仕事へのモチベーションやアイデアを得るのは、オンラインでは成立しないような同僚や上司とのコミュニケーションからであること。
そのように考えると、「自席と会議室があれば」というようなオフィス選びの発想は変えなければならず、むしろ在宅勤務のよさと懐の深いコミュニケーション機能を組合わせる、これからのオフィス選びにはそんな発想転換が求められること。

働き方が大きく変わろうとしている今、オフィスを含む業務環境の見直しは急務。今だからこそ、オフィス選びの基準を今一度整理してみましょう。

「働き方改革」とは「アウトプットの質を高めること」
「社員が、能力やパフォーマンスを最大限に発揮できる」オフィスへ

『「働き方改革」とは何を変えることでしょう？』という問いからスタートした本コラムでは、まずアウトプットの質を高める＝働く人の、身体も頭脳も健康的な状態であることに配慮したオフィス環境をご提案しました。個々の柔軟な発想や画一的ではない対応力がよりいっそう求められる社会において、個々人の能力×パフォーマンス最大化のためにオフィスが果たすべき役割は大きいのです。

「働き方改革」とは「働きがい改革」
「ワーク・モチベーションを高められる」オフィスへ

「人手不足」の社会だからこそ「少数を精鋭にする」オフィスへ

それでは、個人の能力やパフォーマンスを最大化すべき今、個人の意思を実現させるべき今、オフィスの現状はどうなっているのでしょう。
たとえば、「１人あたりのオフィス面積」という興味深いデータ。それは明らかに縮小傾向にあり、新築オフィスほどその傾向が高くなっていました。

現代の企業がいかに「合理化」「効率」を重視しているかがわかります。
その時、私たちがご提案したのは２つ。個人が合理化・効率によって生まれた時間を、創造的時間として、自分に投資する時間として使うこと。そしてオフィスは、チームを「見える化」することで、個々を刺激するコミュニケーション空間を実現すること。
今求められるのは、個人を、少数を精鋭にするためのオフィスなのです。

企業価値を最大化する“ツール”としてのオフィスに出会えたら
決断すべきは「今」

個人の身体・頭脳・そして心の「健康」を実現したうえで「精鋭」化する環境へと、オフィスを変えたい。チームを「見える化」することでコミュニケーションを活性化する風通しのよいオフィスを選びたい。
そうお考えになった方にとって気になるのが、オフィスのマーケットの現状。
現在オフィスは、23区全体ではもちろん、都心５区の好立地においては、規模を問わず空室率を年々減少させています。また開発が進む大規模オフィスやコワーキングスペース等の小規模オフィスに対して、中規模オフィスは今後ますます稀少化することが予測されます。

PMOは上質な“働く空間”を中規模サイズで実現したプレミアム・ミッドサイズ・オフィス。社員個々の「健康」を実現する品質と共に、業務効率化だけではなく、モチベーション向上にもつながる好立地に、企業価値を最大化するための“ツール”としてご提案しているオフィスです。